日本におけるジェンダーロールの変遷と現代の結婚観

あなたが子どもの頃、家庭では「お父さんは仕事、お母さんは家庭を守る」という姿が当たり前だった記憶はないでしょうか。時代が進むにつれ、私たちの結婚観や夫婦の役割に対する考え方は大きく変化してきました。日本の歴史を振り返ると、かつての結婚は現在とはまったく異なる価値観に支えられていました。本記事では、戦前から現代までの日本におけるジェンダーロール（男女の役割分担）の歴史的変化をたどりつつ、令和の時代における新しい結婚観について考えてみます。社会調査のデータや専門家のコメント、既婚者の実例を織り交ぜ、過去と現在のギャップがどのようなものだったのかについて考察します。

戦前の家制度と「男尊女卑」的な結婚観

戦前の日本の結婚観は、現代の私たちから見ると極めて男尊女卑的なものでした。明治時代から敗戦まで続いた家制度のもとでは、結婚はまず「家」を存続・繁栄させる手段と位置付けられていたのです。妻は夫の家に入って子を産み、跡取りとなる男子をもうけることが最優先とされていました。いわば結婚の目的は個人の幸福よりも家系の維持にあったのです。

この家制度下での男女の力関係は、まさに男尊女卑そのものでした。明治民法の下では妻は「無能力者」と規定されており、法律上ほとんど権利を持ち得ることができませんでした。夫の許可なく職業に就くこともできず、妻が働いて得た収入や持参金でさえ夫が管理する決まりでした。戸籍上においても、妻より家督を継ぐ長男の方が序列が上で、妻は家長である夫に従属する立場だったといえます。当時は「女三界に家なし」という言葉も広く信じられていました。これは「女は幼少期は父に従い、結婚後は夫に従い、老いては子に従うものだ」という意味で、女性が一生涯どこにも自分の居場所を持てないことを示す意味合いのある言葉です。まさに女性は自立した個人ではなく、家父長（家長である男性）の庇護下に置かれる存在とみなされていたのです。

このような結婚観は「封建的」と言えますが、当時の国家体制にも深く根付いていました。明治政府は天皇制国家を支えるために戸主（家長）を頂点とする家族制度を整備し、家父長的な思想を国民に浸透させました。家長と家族の関係を天皇と臣民の関係になぞらえることで、「家」への忠誠と「国」への忠誠を重ね合わせたといえます。例えば、教育勅語では「夫婦相和シ」すなわち夫婦は仲睦まじくあるべきと説かれましたが、その実態は「妻が夫を敬い従うことで夫婦の和が保たれる」というもので、妻の犠牲の上に成り立つ関係が理想とされていました。理不尽な扱いにも怒らず耐え抜くことこそが「良妻の道」とされ、そうした従順さや我慢強さが女性の美徳と教えられていたのです。

戦前の結婚では、女性は夫の家に入る「嫁」としての役割を果たすことが期待され、個人としての幸せは二の次でした。例えば子どもを産めない妻は「跡取りを残せない」として離縁されることさえ珍しくありませんでした。作家・翻訳家の松田青子さんは、自身の親戚の世代の女性たちから「昔は結婚後に子どもができなければ嫁は実家に帰されるのが当たり前だった」という話を聞き、結婚に良いイメージを持てなかったと語っています。こうした歴史を知ると、現代の結婚がいかに個人の意思や幸せを重んじる方向に変わってきたかが浮き彫りになります。

戦後～昭和「家制度」の廃止と専業主婦神話の誕生

1945年の敗戦後、日本は民主化改革の一環で家制度を法的に廃止しました。1947年施行の新民法では家父長的な戸主制度が撤廃され、夫婦は対等であることが建前上は示されたのです。法律においても男女同権がうたわれ、夫婦とその子どもからなる核家族を中心とした新しい家族像が打ち出されました。しかし、現実には長年染み付いた「家」意識や男尊女卑的価値観はそう簡単には消え去りませんでした。戦後間もない混乱期を経て、日本社会が安定成長の軌道に乗ると、旧来の家父長制的な役割分担意識が形を変えて残っていくことになります。

1950年代半ばから1970年代にかけての高度経済成長期は、日本社会に新たな家族モデルを定着させました。それが“夫は会社勤めに邁進し、妻は家庭を守る”という専業主婦前提の核家族モデルです。戦前まで農家や自営業では夫婦で協力して働くのが一般的で、女性も労働に従事していました。しかし高度成長期に大量の人々が農村から都市へ移り住み、企業で働くサラリーマンが急増すると、都市部では夫が稼ぎ手・妻が家庭を守るという分業スタイルが理想化されました。夫は長時間労働で収入を得て、妻は専業主婦として夫を内助し子どもを育てる——そんな「専業主婦神話」が生まれたのです。

この時代、企業も家庭で妻が夫を支えることを前提に福利厚生制度を整えました。たとえば妻子を養う社員に家族手当を支給したり、社宅を提供したりすることで、会社が従業員の家庭も丸ごと面倒を見るような仕組みが出来上がりました。家庭での炊事・育児・介護といった無償の家事労働は妻の役割とみなされ、それによって夫は安心して「生産活動」である仕事に専念できる——このように妻の貢献を前提とした社会システムが構築されたのです。一見、このモデルは高度成長を支える理想の家庭像として機能しているように見えました。

しかし、その裏には長時間労働による過労死や、孤独な育児による育児ノイローゼ（産後うつ）などの社会問題の影が潜んでいました。一家の大黒柱である夫も、家事育児を一手に引き受ける妻も、大きな負担を抱え込む構造だったのです。それでも昭和の終わり頃までは、経済的成長に支えられてこのモデルが「当たり前」とされてきました。

高度成長期の終盤である1970年代には、日本の女性の労働力率（就業率）は歴史的な低さとなりました。多くの女性が結婚や出産を機に仕事を辞め、家庭に入っていたのです。当時は「寿退社」（結婚退職）という言葉が象徴するように、「結婚したら女性は家庭に入るもの」という風潮が強く、職場でも既婚女性が働き続けるのは珍しい時代でした。1960〜70年代生まれの読者の中には、自分の母親が専業主婦だったという方も多いでしょう。また、昭和の家庭では「亭主関白」といって、夫が家庭内で威張り妻や子が従うのが普通だと思われていた節もあります。実際、松田青子さんが子どもの頃に見た田舎の親戚の集まりでは、「女性だけが台所で働き、男性たちは偉そうに酒を飲んでいる光景」が当たり前で強い違和感を覚えたといいます。こうした男女の固定的な役割観は、昭和の家庭文化として根強く残りました。

平成から令和へ 共働き化と結婚観の多様化

1990年代以降、バブル経済の崩壊やその後の不況を経て、日本の家族観・結婚観は徐々に変化していきます。経済が停滞する中、もはや一人の稼ぎ手（夫）だけで家計を支えるのが難しくなり、共働き世帯が年々増えていきました。実際のデータでも、1997年以降、日本では共働き世帯数が専業主婦世帯数を上回り、それ以降この傾向が続いています。平成の初め頃までは専業主婦の家庭も多く存在していましたが、21世紀に入る頃には夫婦共働きが新たな「普通」になっていきました。

共働き世帯の増加とともに、人々の意識も変わり始めました。「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきだ」という固定的な性別役割分担意識にノーを突き付ける人が増えてきたのです。内閣府の世論調査によれば、この考え方に「賛成」と答えた人の割合は年々減少し、2019年には男女計で35.0%と過去最少を記録しました。特に女性では賛成が31.1%にとどまり、男性でも39.4%と4割を切っています。逆に「反対」と考える人は6割近くに上り、今や多数派となっています。昭和50年代（1970年代）には「男は仕事、女は家庭」という考えが当たり前だったことを思えば、意識の大転換に成功したと言えるでしょう。平成から令和にかけて社会全体でジェンダー平等の理念が浸透し、若い世代ほど古い固定観念にとらわれない傾向が顕著です。

また、政府や企業も従来の家族モデルを見直す動きを見せています。経済界では長引く不況や雇用環境の変化により、かつてのように男性社員に扶養手当を支給し専業主婦の妻を後押しする仕組みが維持できなくなってきました。終身雇用や年功序列が揺らぎ、非正規雇用の男性も増える中で、「夫一馬力」に頼る脆弱さが露呈しています。政府も女性の社会進出を促すため、配偶者控除（専業主婦世帯を優遇する税制）の縮小や企業の扶養手当見直しを呼びかけるなど、共働き前提の制度へとかじを切り始めました。男性の長時間労働是正や育児休業の推進など、男性側の働き方改革も少しずつ進められています。

共働き夫婦が増えたことで、家庭内の役割分担にも変化の波が押し寄せています。かつては「家事・育児は妻の仕事」という暗黙の了解がありましたが、今では夫婦で家事や育児をシェアする意識が高まりつつあります。政府統計によれば、共働き世帯では夫も家事・育児に参加する時間が昔より増加しています。とはいえ依然として、家事負担の大半を妻が担っている家庭も少なくありません。国立社会保障・人口問題研究所の調査（2023年）では、共働き家庭の妻の約4割が「夫の家事参加に不満がある」と回答しました。特に妻も正社員として働くケースでも、「夫の家事分担には満足できない」と感じる妻が36.6%にのぼっています。一方、夫側は自分ではそれなりにやっているつもり…という認識のズレもあるようです。あるアンケートによれば、世帯収入が夫婦同程度の共働き夫婦でも、妻は「家事の6割を自分が担う」と答えたのに対し、夫は「自分が5割やっている」と答えるケースがありました。男女特有の認識の違いに夜お互いの貢献を十分に認識できていないすれ違いが背景にあるようですが、こうしたギャップもまた夫婦で話し合い埋めていくべき課題でしょう。

こうした状況を踏まえ、令和の現代では「家父長制（パトリアルキー）の崩壊」が進んでいるとも言われます。かつて一家の長として絶大な発言力を持った父親像は薄れ、夫婦が対等に話し合って物事を決める家庭が増えてきました。例えば家計の管理一つとっても、昭和の時代は夫が給料を妻に渡し妻がやりくりする「財布を握る妻」が一般的でしたが、現代では夫婦それぞれが収入を持ち共同管理する、あるいは個別の財布を持ちながら必要に応じて出し合うといった柔軟なスタイルも見られます。現在では、名字の扱いについても、「夫婦同姓」が法律で義務付けられていることに対し疑問の声が高まるようになっています。結婚後も夫婦が別々の姓を名乗れるようにする選択的夫婦別姓制度を求める人は若い世代を中心に多数派となっており、世論調査でも賛成が7割前後に達する結果が出ています。こうした法制度のアップデートを求める動きも、男女平等への意識が高まった現代ならではと言えるでしょう。

ジェンダー平等とLGBTQ+の視点がもたらす新しい結婚観

令和時代に入り、ジェンダー平等や多様性尊重の価値観は一段と社会に浸透してきました。それに伴い、結婚の形や家族のあり方もこれまでになく多様化しています。

まず、ジェンダー平等の視点からは、「結婚したからといって役割を固定する必要はない」という考えが広がりました。夫が仕事、妻が家庭という一昔前のテンプレートに当てはまらない夫婦も増えています。妻がバリバリ働いて夫が家庭を支える「主夫」的家庭や、夫婦ともにキャリアを追求し外部のサービスも活用しながら家事育児を両立させる家庭など、様々な選択肢が現実のものとなりました。また「イクメン」という言葉が定着したように、男性が積極的に育児に関わる姿も珍しくなくなりました。実際、育児休業を取得する男性の割合も年々上昇傾向にあります（※まだ課題は多いものの、企業や政府による後押しで2020年代には二桁％に達しました）。こうした流れは、結婚後の夫婦関係をよりフラットで対等なパートナーシップへと変えつつあります。

共働き家庭の増加に加え、近年では結婚自体の価値観も変わってきています。必ずしも「結婚＝男性が女性を養うもの」ではなくなり、経済的に自立した者同士がお互いを人生のパートナーとして支え合うという意識が一般的になりました。「結婚は人生のゴールではなくスタート」といった言葉がよく聞かれるように、結婚しない人生や事実婚（法律上の婚姻届を出さない形）を選ぶ人も出てきています。例えば、姓を変えたくないために法律婚ではなく事実婚を選ぶカップルもいます。実際に大手企業の中には、社員の事実婚を社内規定で法律婚と同等に扱う動きも出ており、結婚の形に対する社会の認識は徐々に柔軟になっています。結婚する・しないも含めて、一人ひとりが自分らしい生き方を選択できるようになりつつあるのが現代です。

さらに、LGBTQ+（性的マイノリティ）への理解と権利擁護の視点も結婚観に大きな影響を与えています。日本では現在、法律上は同性同士の結婚（同性婚）は認められていませんが、自治体レベルではパートナーシップ制度が広がり、同性カップルを公的に承認する流れが進んでいます。社会全体としても同性婚を支持する声は年々高まっており、最新の世論調査では63%もの人が同性婚の法的承認に賛成と回答しています。特に30歳未満の若い女性では9割以上が賛成と、圧倒的支持が示されています。8年前（2015年）頃には同性婚賛成は4割程度でしたが、直近では「賛成」が7割前後に達した調査もあり、この問題に対する世論は大きく動いています。

同性婚への支持の高まりは、異性愛者である私たち一般の結婚観にも少なからず影響を及ぼしています。例えば、「結婚とは本来、性別に関係なく愛する二人が人生を共にするための制度である」というシンプルな事実に、多くの人が改めて気づかされました。同性婚が認められていない現状に対して、「法律上結婚できる自分たちは恵まれている」と感じる人もいれば、「自分たちだけ権利があるのはおかしい」と感じて署名活動やデモに参加する人もいます。また、LGBTQ+の友人・知人を持つ人にとっては、結婚が単なる男女の形式的な契約ではなく、互いを公に支え合うための重要な制度であることが身近な問題として意識されるようになったでしょう。そうした意識は、「夫と妻」という固定的な役割よりも、パートナー同士の絆や互いへのリスペクトを重視する結婚観につながっています。

実例として、ある30代の夫婦は法的な結婚ではなく事実婚という形を選択しました。妻であるAさんは「正直、籍を入れる（法律婚にする）方が手続きも楽だし、“お嫁さん”になることへの憧れも少しあった」と迷いも語りましたが、夫の強い希望で事実婚を決意したと言います。夫のBさんは「現在の法律婚の制度（夫婦同姓や戸籍制度）に違和感があった。自分たちらしい関係を貫きたかった」と話しています。二人は周囲から珍しがられながらも、互いに納得した形で家庭を築き、名字もそれぞれ旧姓のままです。このように、従来の型にとらわれず多様な形の幸せを模索する夫婦も増えています。

他にも、結婚観の多様化を象徴する現象として晩婚化や非婚化が挙げられます。平均初婚年齢は年々上昇し、2020年頃には男性31歳・女性29歳前後となりました（1970年代は男性26歳・女性24歳程度）。「いい人がいれば結婚するけど、無理に結婚しなくても一人で充実した人生を送れる」と考える人も増えており、生涯未婚率（生涯結婚しない人の割合）も上昇しています。結婚は必ずしも人生の必須コースではなく、選択肢の一つだという認識が広がっているのです。

変化を受け入れ、より良いパートナーシップへ

このように、日本の結婚観は過去から現在にかけて劇的とも言える変化を遂げてきました。戦前の家制度下における家中心・男尊女卑の結婚観から、高度成長期の専業主婦神話、そして平成・令和の共働きと多様な家族の時代へ——このような変化の背景にある社会経済の変化とともに、私たちの意識も少しずつアップデートされてきたのです。

とはいえ、急激な変化の中で世代間や男女間のギャップが生じているのも事実です。例えば昭和の価値観を持つ親世代と、現代的な夫婦観を持つ子世代との間で結婚観の意見が食い違うこともあるでしょう。ある30代男性の方は、結婚当初に自分が家事を全くやらないことを妻に指摘され、「無意識のうちに『料理はできなくて当たり前』と思い込んでいた自分に気づいた」と語っています。彼は妻の体調不良をきっかけに家事を担当するようになり、「なぜ俺はやらなくていいと思っていたのか？」と自問しました。さらに小さな子どもを連れて外出した際、父親である自分には周囲が親切なのに、母親が子連れだと冷たい視線を向けられるケースが多く、反応そのものが世代によって異なる現実にも気づかされたそうです。そこから「男性が女性と同じことをしても、社会から受ける扱いが違う」というジェンダーの不平等を実感したと言います。このように、一人ひとりが自身の中にある思い込みや社会の偏見に気づき、それを乗り越えていくことが、真の意味で夫婦が対等で幸せな関係を築く鍵になるのではないでしょうか。

現代の20代後半〜40代の私たち既婚者世代は、過去の時代の価値観と新しい時代の価値観との狭間に立っています。子どもの頃に見た両親の夫婦像と、自分たちの夫婦生活との違いに戸惑うこともあるかもしれません。しかし、歴史を学び大きな流れを知ることで、いま自分たちが置かれている状況を客観的に理解することができます。過去には当たり前だったやり方を反省しつつ、良いものは受け継ぎ、新しい考え方も積極的に取り入れていきたいものです。

令和の結婚観は、一言で言えば「多様な幸せを認め合う」方向に進んでいます。誰にとっても画一的な幸せの形などなく、夫婦の数だけ様々な形の幸せがあってよい——そんな寛容で柔軟な価値観が広まりつつあります。重要なのは、夫婦がお互いを思いやり、対話し、それぞれの望む生き方を尊重し合うことです。松田青子さんも「個人個人の意思を尊重し、それぞれが居心地よい形を模索することが大切だ」と述べています。昔ながらの「嫁」「主人」といったカテゴリーに人を押し込めて固定観念で扱うのではなく、一組のパートナーとして支え合うことこそが、令和の時代に求められる結婚の姿ではないでしょうか。

過去から現在への変化を経て、私たちは今、新しい夫婦の在り方を模索する時代を生きています。歴史を知ることは、今抱えているモヤモヤや生きづらさの根っこを理解する助けになります。そして、現代に生きる私たち一人ひとりが偏見や古い「当たり前」から自由になることで、次の世代はもっと伸び伸びと自分たちらしい結婚観を育めるはずです。多様性を受け入れ、お互いを大切にする結婚観を共有することで、誰もが生きやすい社会と家庭を築いていきましょう。それこそが、長い時間をかけて日本の結婚観がたどり着いた答えなのかもしれません。